湿布や保湿剤が「自己負担増」対象に——処方薬を我慢する患者さん、増える？

「その湿布、ちゃんと使えていますか？」——これから、そんな確認が現場でより大事になるかもしれません。

厚生労働省の検討会は2026年8月5日、市販薬と効果・効能が似ている「OTC類似薬」1042品目について、新たに自己負担を求める中間とりまとめを了承しました。対象には湿布薬も含まれています。ただし、慢性・重度の変形性膝関節症の患者さんには2028年度末まで負担を求めないなどの配慮措置も示され、アトピー患者さんの保湿剤や、通年処方されている内服薬は対象外とされました。

湿布薬は、整形外科や在宅医療、介護施設で高齢患者さんに日常的に処方される薬の代表格です。自己負担が増えれば、「もったいないから」と痛み止めの湿布を我慢して使う枚数を減らしてしまう患者さんが出てくることは、十分に想定できます。痛みを我慢することは、活動量の低下や転倒リスクの増加につながりかねません。

看護師や介護職員にとっては、患者さんが自己負担を理由に処方薬を自己判断で減らしていないか、痛みをただ我慢していないかを見守る役割が、これまで以上に重要になりそうです。特に訪問看護や施設のケアの場面では、薬の残数や使用ペースの変化に気づきやすい立場にあります。

さらにやっかいなのは、今回の措置には「重度の変形性膝関節症なら配慮対象」といった条件付きの例外があることです。制度が複雑になるほど、患者さん自身がその適用範囲を理解しきれないケースも出てきます。薬剤師や医師と連携しながら、「あなたの場合はどうなるのか」を分かりやすく伝える機会をどう作るかが、現場の新しい課題になりそうです。