介護・医療の外国人スタッフ、最多国籍がフィリピン・ベトナムからインドネシアへ——現場の前提、更新できていますか？
医療・福祉分野で働く外国人労働者の出身国構成が変化し、長年最多だったフィリピン・ベトナムの割合が減少してインドネシアが19.3%で最多になったことが看護に与える影響は、「介護はフィリピン・ベトナム」という現場の思い込みが実態とずれ始めており、教育担当者が受け入れスタッフの母国語・文化的背景の想定を更新する必要が出てくるという点です。
ニュースの要約
マイナビグローバルの調査によると、2025年度の医療・福祉分野で働く外国人労働者の国籍別割合は、長らく最多だったベトナム・フィリピンが減少に転じ、インドネシアが19.3%で最多となった。EPA（経済連携協定）に基づく受け入れが多かったフィリピンのイメージが根強いが、実態は変化している。
現場に影響するルート
- Step 1医療・福祉分野で働く外国人労働者の出身国構成で、長年最多だったベトナム・フィリピンの割合が減少し、インドネシアが19.3%で最多になったと判明した
- Step 2『介護はフィリピン・ベトナム』という一般的なイメージと実態にずれが生じ始めている
- Step 3現場の多言語対応資料・生活習慣への配慮・宗教的な食事制限（インドネシア・ミャンマーはイスラム教徒が多い）など、これまでの想定のままでは対応が追いつかない場面が出てくる可能性がある
- Final Step看護部・教育担当者は、新しく配属される外国人スタッフの母国語・文化的背景を確認したうえで、院内マニュアルや研修内容を実態に合わせて更新する必要が出てくる
「介護の現場で働く外国人スタッフといえばフィリピンかベトナム」——そんなイメージ、実はもう古くなっているかもしれません。
マイナビグローバルの調査によると、医療・福祉分野で働く外国人労働者の出身国の割合が変化しています。長らく最多だったベトナム・フィリピンの比率が下がり、代わってインドネシアが19.3%で最多になりました。EPA（経済連携協定）に基づく受け入れの歴史が長いフィリピンのイメージが根強く残っていますが、実態はすでに違う姿になっています。ミャンマー出身者の割合も15.2%から18.7%へと増加傾向にあります。
この変化、地味に見えて現場への影響は小さくありません。国によって使われる言語はもちろん、宗教上の食事制限（インドネシア・ミャンマーはイスラム教徒が多い）や生活習慣も異なります。数年前に整えたマニュアルや研修資料が、今配属されているスタッフの実情に合っていない可能性があるのです。人手不足が続く中で外国人材の受け入れは今後も広がっていく見込みであり、この構成変化は一時的なものでは終わらないでしょう。
「外国人スタッフ＝この国の人」という思い込みのまま接してしまうと、意図せずすれ違いが生まれることもあります。看護部・教育担当者は、実際に配属されているスタッフの出身国や文化的背景を今一度確認し、必要に応じて院内の対応を実態に合わせてアップデートしておくと安心です。
よくある疑問
Q.この影響を最初に受けるのは誰？
A.外国人スタッフを受け入れる病院・介護施設の教育担当者と、日々一緒に働く看護師・看護補助者がまず関わってきます。
Q.現場で今すぐできることは？
A.今すぐマニュアルを全面的に見直す必要はありませんが、実際に配属されているスタッフの出身国・文化的背景を教育担当者が把握しているかを一度確認しておくと安心です。